DHLジャパンはスモールビジネス向けに一連のデジタルツールを強化し、スモールビジネスの海外事業展開を強力にサポートする。
特に、アカウント開設の便利な新プロセス始動により、法人番号や屋号をお持ちでない団体や個人も、簡単にアカウントを開設できることになった。これにより、発送手配から荷物追跡までの複数荷物の一元管理、そして国際輸送に関する専門的サポートや出荷量に応じた割引プログラムなどを、事業規模に関わらず受けられるようになる。
DHLは、リソースやノウハウが十分に備わっているとは言えないスモールビジネスの海外ビジネス展開を、今まで以上に強力にサポートする。
DHLジャパンのトニー カーン社長は、「このたびのデジタルツール強化により、さまざまな課題をかかえる日本の中小企業、特にスモールビジネスの担い手の人々を、今まで以上にサポートできるのを嬉しく思う。国際的な取引や出荷を容易に行うために必要なツールやリソースを提供することで、中小企業、スモールビジネスの人々が、ダイナミックなグローバル市場における成長を取り込み、その潜在能力を最大限に発揮できるようDHLは全力で支援する」と述べている。