デカルト・データマインは9月13日、アジア発米国向け（往航）8月分と、米国発アジア向け（復航）7月分の海上コンテナ輸送実績を発表した。
8月のアジア主要10か国・地域発米国向け（往航）は前年比3.6％増の152万TEUに、1-8月累計では0.8％増の1081万TEUとなった。
国別では、1位の中国発（シェア59％）が2％減で7か月連続のマイナス、1-8月累計では5.9％減となった。
2位の韓国発（シェア11％）は15.7％増で18か月連続のプラス、累計では7.5％増。3位のベトナム発（シェア7％）は37％増で9か月連続のプラス、累計では32％増。
4位の台湾発（シェア5％）は0.5％増で6か月連続のプラス、累計では16％増。5位のシンガポール発（シェア4.5％）は35％増で7か月連続のプラス、累計では16％増。6位の香港発（シェア3.6％）は15％減で6か月連続のマイナス、累計では13％減だった。
日本発（シェア2.7％）（直航分）は7位で、8％増の4万1000TEU（累計では3％減）となった。TS分を含む日本発合計（荷受地ベース）は3.5％減の5万6000TEUだった。
日本発海外TS分合計は1万4000TEUで、TS比率は26％。うち、韓国経由TS分は9.7％増の1万TEUで、18か月連続のプラス、TS比率は19％となった。
以下、8位のインド発（シェア2.5％）は24％増と16か月連続のプラスで、累計では14％増。9位のタイ発（シェア2.5％）は24％増で10か月連続プラス、累計では22％増。10位のマレーシア発（シェア1.3％）は12％増、累計では1％増となった。
また、アジア発主要品目の中国から東南アジアへのシフト動向については、中国と東南アジアに共通する7品目の増減（TEU、％）を比較した場合、1位の家具類は中国（香港含）発が13.8％減に対して、ベトナムなど7か国・地域発は31.5％増。
同様に、2位の機械類は7.6％減に対して6.7％増、3位の電子電機は2％減に対して67.9％増、4位のプラスチックは12.4％増に対して13.1％増、5位の鉄鋼は7.1％減に対して9.6％増、6位の自動車関連は9.2％減に対して14.8％増、7位の履物は2.8％増に対して12.7％増で、中国（香港含）発合計が2.8％減に対して7か国発合計は21％増と、東南アジアへの供給拠点シフトが顕著となった。
なお、主要品目ごとのアジア発コンテナ輸送は、家具類が0.9％減、機械類が3.1％減、自動車関連が3.6％減だったのに対して、電子電機が11.5％増、プラスチックが10.6％増、アパレルが11.6％増、特に中国・香港発2位の玩具・運動具が18.5％増と寄与し、全体で3.6％増となった。
一方、米国発アジア向主要10か国・地域向け（復航）の7月分は、8.6％減の46万TEU、1-7月累計では4％減の346万TEUとなった。
1位の中国向け（シェア30％）は15.7％減で、1-7月累計は23％減。中国向け品目は古紙が10％増となった以外は、木材、プラスチック、牧草、紙類などの主要品目が二桁の減少となった。2位以下もインド、マレーシア、タイ向け以外はマイナスで、5月以降3か月連続で前年を下回った。
日本向け最終仕向地ベースは16％減の5万4000TEU、直航分（母船揚げ地ベース）は15％減の4万7000TEU、トランシップ分は6000TEUとなった。
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南石正和
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