デカルト・データマインは2月12日、1月分のアジア発米国向け（往航）と、12月分の米国発アジア向け（復航）の海上コンテナ輸送実績を発表した。
それによると、1月のアジア主要10か国・地域発米国向け（往航）は145万TEU（前年同月比4.5％減）で、1月単月の比較で3年間横並びの数量となった。
国別の実績は、1位の中国発(シェア58％)が12か月連続マイナスの4.5％減。2位の韓国発（シェア10％）が5か月連続マイナスで4.1％減。3位のベトナム発（シェア8％）が36.6％増で14か月連続プラスとなった。
4位の台湾発（シェア6％）は0.3％減。5位のシンガポール発（シェア4.3％）は10.6％増で13か月連続のプラスに。6位の香港発（シェア3.4％）は19.5％減で11か月連続のマイナスに。
7位のインド発（シェア3％）は10.6％増で21か月連続のプラス。8位のタイ発（シェア2.5％）は3.9％増で15か月連続のプラスとなった。
日本発（シェア2.4％）(直航分)は9位で、9.2％減（荷受け地ベースでは6位、9.3％減）だった。
また、主要10品目（HS2桁）別の実績は、1位の家具類(HS94)が前年比0.0増の横ばい、2位の機械類(HS84)は5.3％減、3位の電子電機(HS85)は5.4％増、4位のプラスチック(HS39)は3.2％増。自動車関連 (HS87)を含む5位以下は約5％減で、10品目合計は2.2％減となった。
品目毎に中国・香港と東南アジア（7か国・地域）それぞれの荷動き(TEU)増減を比較してみると、1位の家具類は中国・香港発が14.2％減に対して、ベトナムなど7か国・地域発は34.2％増。同様に、2位の機械類は9.4％減に対して5.9％増。3位の電子電機は13.2％減に対して67.2％増。4位のプラスチックは2％増に対して5.2％増。5位の鉄鋼(HS73)は9.7％減に対して4.1％増、6位の自動車関連は7.4％減に対して3.3％増。7位のアパレル(HS61)は3.1％減に対して3.1％増と、中国勢のマイナスを東南アジア（7か国・地域）勢が補完しており、中国・香港発合計が10.5％減に対して東南アジア7か国発合計は13％増と、東南アジアへの供給拠点シフトが顕著に表われている。
なお、2019年通年の中国・香港と東南アジア（7か国・地域）は、中国勢が10％減、東南アジア勢が16.9％増だった。
一方、米国発アジア主要10か国・地域向け(復航)12月分は49万TEU（5％増）で、2019年通年では598万TEU（0.7％減）とほぼ前年並みとなった。
アジア向け合計は46万8000TEU（10％増）、通年では596万TEU（0.7％減）。1位の中国向け (シェア26％)が5％増、通年では15.8％減。2位の韓国向け（シェア12％）が7.1％増、通年では1.5％増。3位の日本向け（シェア12％）が6.1％増、通年では8.8％増で、この上位3か国が全体の5割を占めた。
品目別の順位は、1位がパルプ・古紙（シェア19％）で0.9％減、2位が牧草、大豆（シェア10％）で0.4％増、3位がプラスチック（シェア8％）で15％増、4位が木材（シェア6％）で23.9％減、5位が調整飼料（シェア6％）で1.3％増となった。上位品目が全体の5割弱を占めている。
なお、大幅減少が続いている中国向けだが、2019年通年の実績は2018年比で15.8％減なのに対し、2017年比では37.2％減と大幅に減少している。
品目別では、1位のパルプ・古紙（シェア30％）が2018年比9.9％に対して2017年比で45.3％減、2位の木材（シェア14％）は2018年比37％減で2017年比が42.6％、10品目合計でも2018年比が18.6％減、2017年比が42％減となった。
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