商船三井は7月13日、ゼネシスと佐賀大学と共同で取り組むモーリシャスでの海洋温度差発電（OTEC）を核とした海洋深層水複合利用に関する実証要件適合性等調査が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の2021年度「エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業（実証要件適合性等調査）」に採択されたと発表した。
同社は今年4月から、ゼネシスが維持管理を行う沖縄県久米島での100kW級OTEC実証設備の運営に参画しており、国内で唯一存在する同設備への運営参画を通じてOTEC運営ノウハウを蓄積し、海洋再生可能エネルギーの早期実用化を目指している。
＜久米島における100kW級OTEC実証設備＞
OTECは、海面の表層の温水と深海の冷水の温度差を利用して発電を行う仕組みで、水深600m以深の海域から海洋深層水を汲み上げ、表層水との温度差でエネルギーを取り出すもの。
気象に左右されないため、安定的に発電量を予測できることが特徴で、発電で使用した海洋深層水でも十分低温で水質も変化しないため、水産や農業、空調利用など、様々な分野で二次利用することができ、持続可能な発電システムとして注目されている。
これまで、国内およびハワイや韓国、ナウル共和国などでも研究が進んでいるものの、まだ商用化には至っていない電源で、同社は、これまで海洋事業を通じて培った知見やノウハウやサプライチェーンネットワークを活かし、久米島OTEC実証設備の運営、モーリシャスにおける実証要件適合性等調査を通じて、国内外でのOTEC発電を早期に事業化することを目指す。
なお、共同提案者であるゼネシスおよび共同研究先である佐賀大学はOTECについて世界トップレベルの技術を有しており、世界の様々なOTECプロジェクトに参画している。
同社は、OTECに加え波力発電事業にも取り組んでおり、自然エネルギーとしてポテンシャルの高い海洋再生可能エネルギーの早期実用化に向け取り組んでいく。
