商船三井は3月24日、海洋からCO2を直接回収する技術を開発するCaptura（本社米国）と、Direct Ocean Capture（DOC）で創出されるCO2除去クレジットの購買契約とDOC事業の開発を目的としたパートナーシップに関する覚書を締結した。
＜Captura社のDOCプラント前で、Steve Oldham CEOと廣瀬義和 商船三井カーボンリムーバルチームリーダー＞
購買契約により商船三井はCaptura社から、2030年までに約3万トンのDOC由来CO2除去クレジットを購入する。
パートナーシップに関する覚書では、商船三井がCaptura社とアジア地域を中心にDOCの事業開発を検討することなどを定め、DOCの事業化を目指す。覚書の締結にあわせ、商船三井はMOL Switchを通じ、Captura社への出資も実施した。
世界的な脱炭素化の動きが加速するなか、CO2を大気や海水から直接回収するカーボンクレジットへの注目が高まっている。
排出削減だけでは達成が困難な「ネットゼロ」目標の実現に欠かせない手段として、今後さらなる拡大が見込まれている。
商船三井／MOL Switchが脱炭素技術開発の米国Heirloom社に出資
