川崎重工と川重岐阜エンジニアリング、リモートロボティクスの3社は5月15日、川崎重工の保有する8軸ロボットシステムと、独自の制御ロジックおよび遠隔操作技術を活用し、航空貨物用自動デパレタイズシステムを開発した。
2025年2月には日本航空、JALカーゴサービスの協力を得て、成田空港内で、航空貨物用パレットからの自動荷下ろしの実証試験に成功している。
＜航空貨物用パレットでの実証試験の様子＞
川崎重工は、航空機・鉄道車両・船舶・産業用ロボット、モーターサイクルなど多岐にわたる分野で、革新的な技術と製品を提供するグローバル企業。リモートロボティクスは、2021年12月に川崎重工・ソニーグループの合弁企業として設立した。川重岐阜エンジニアリングは川崎重工の関連会社であり、主に航空宇宙産業に関連するエンジニアリングサービスを提供している。3社は新たなロボット技術で航空物流業界の人手不足解消に挑んだ。
今回の実証試験では、新たに開発した長いアームを有する8軸ロボット技術を用いて、デパレタイズ作業の自動化の実現可能性を確認。成田空港内の日航貨物ビル上屋に自動デパレタイズシステムを設置し、8軸ロボットに装備した3DビジョンAIカメラでパレット上に積まれた荷物位置を把握し、自動で荷物を下ろすという一連のデパレタイズ作業を実施した。
＜実証試験の様子＞
また、荷物位置を自動判定しきれない場合を想定し、リモートロボティクスが提供するロボットの遠隔操作サービス「Remolink」を活用し、人がリモート環境から画像の撮影指示や、ロボットが把持すべき荷物位置の指定が可能かを検証。
実証試験の結果、8軸ロボットや独自の制御ロジックおよび遠隔操作を活用することにより、航空貨物のデパレタイズ作業の自動化が可能であることを確認した。
労働人口減少を背景に、航空物流においても人手不足が深刻化している。特に航空貨物用パレットは国内陸路輸送用よりもサイズが大きく、これまで6軸ロボット（通常の産業用ロボット）ではアームの可動域が小さいため、デパレタイズ作業の自動化が困難となっていた。
今回の成果をもとに、3社は引き続き航空物流の発展を目指し、現場ニーズに合わせたシステムの開発を進めていく予定だ。
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