日本郵船は8月25日、船上でゴミを分解してエネルギーに転換する「亜臨界水処理技術」を有するサステイナブルエネルギー開発社に出資したと発表した。
サステイナブルエネルギー開発社は、可燃ゴミなどの有機物を亜臨界水処理技術で分解し、最終的にバイオ燃料などのグリーンエネルギー製品を生成するISOPシステム（イソップシステム）を展開している。
日本郵船は、サステイナブルエネルギー開発社への出資によって同社の革新的な技術の商業化をサポートし、船上でISOPシステムを用いてゴミやスラッジなどの有機性廃棄物からエネルギー原料を生成する共同検討を行うほか、将来的には生成したエネルギー原料の船舶用燃料としての応用など、今後の研究開発を通じて、船上での脱炭素化の実現を推進していく。
＜ISOPシステムの概要＞
ISOPシステムは、可燃ゴミなどの有機物を密閉空間で亜臨界水処理技術により低分子化合物に分解し、さらさらした粉状のエネルギー原料を生成する一連の装置群から構成される革新的なシステム。
生成されたエネルギー原料は、バイオ石炭、メタンや水素などのバイオガス、バイオコークスといったグリーンエネルギー製品として再利用することが可能で、既存の焼却炉のようにダイオキシンなどの有害物質を発生させないため、環境に優しい点が特徴。
同システムはゴミの分別を必要とせず、燃えるゴミ、ビニール・プラスチック、発泡スチロール、衣類、廃棄食品、有機汚泥、畜産糞尿・ヘドロ、木片、その他ほぼ全ての有機物質に対して有効。大型化や小型化が容易で、移動が可能な車載型も展開されており、都市部のオフィスビルや自治体、被災地など多様な場面での活用が想定されている。
■サステイナブルエネルギー開発社の概要
所在地：仙台市青葉区中央3-10-11
設立：2014年6月
事業内容：再生可能エネルギー等による発電・燃料化施設の設計・運営、バイオマス資源関連事業
