DHLサプライチェーンは3月14日、95％の企業が自社のサプライチェーンでデジタル化技術を最大限に活用できていないと回答したと、最新の研究報告書を発表した。
＜発表された研究報告書＞
同報告書によると、新しい技術やソリューションが急速に発展し、各業界のさまざまな分野に破壊的影響を及ぼす中、サプライチェーン業界もデジタル化の波に乗り遅れないよう必死。
世界各国のサプライチェーンとオペレーションの専門家・従事者約350名に対して行なった調査では、回答者の約95％が物理的技術と情報・分析技術といったイノベーションを最大限活用できていないことが明らかになった、としている。
調査の結果、最も重要な情報ソリューションとして挙がったのがビックデータ分析で、回答企業の73％がこの技術に投資していると答えた。
次いでクラウド型アプリケーションが63％、モノのインターネット（IoT）が 54％、ブロックチェーンが 51％、機械学習が46％、そしてシェアリング・エコノミー（共有経済）が34％という結果になった。
一方、物理的なハードウェアについては、最も重要なハードウェア技術としてロボット工学を挙げた回答者が63％と最も多く、次いでAV が40％、3D印刷が33％、拡張現実（AR）およびドローンがそれぞれ28％という回答結果となった。
なお、発表された「Digitalization and the supply chain: Where are we and what’s next?（デジタル化およびサプライチェーン：現状と今後について）」では、lharringtonグループ社長であるリサ・ハリントン氏が、DHLの依頼を受け、サプライチェーンにおけるデジタル化技術の台頭により急速な変化と破壊的イノベーションに直面する業界の状況についてまとめている。
企業が自社のオペレーションやサプライチェーン戦略に組み込む検討をすべき技術として、次世代ロボットやAI、AV、ブロックチェーン、ビッグデータ分析、センサー技術などが挙げられている。
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